2022年3月19日 カメラ発明記念日


今日は3月19日土曜日です

カメラ発明記念日

1839年3月19日、フランスの画家・写真家のルイ・ジャック・マンデ・ダゲールが写真機を発明したことが由来。
ルイ・ジャック・マンデ・ダゲールは、1799年フランス生まれ。本職は画家です。感光材で像を写し出す世界初の写真を発明したニエプスと共同で研究を進め、1831年に、ヨウ化銀を塗布した銅版をカメラに装着して露光し、水銀蒸気で現像する「ダゲレオタイプ」を開発しました。それまで半日ほどもかかっていた写真撮影が、わずか10~20分ほどですむこのカメラは、すぐさま話題となり、パリで公開されると市民の圧倒的な支持を得ました。

ダゲールの肖像写真(1844年)
ウィキペディアより

ミュージックの日

音楽関係者の労働団体・日本音楽家ユニオンが1991(平成3)年に制定。
「ミュー(3)ジック(19)」の語呂合せ。
日本の音楽文化と音楽家の現状について広く理解を求め、その改善の為の支持を得ようと、全国各地でさまざまな活動が行われる。

立庁記念日 [神奈川県]

慶応4(1868)年のこの日、明治政府が幕府から接収した神奈川奉行所を横浜裁判所に改めた。この横浜裁判所は、裁判だけではなく一般行政も行う現在の県庁に相当するものであることから、神奈川県庁ではこの日を「立庁記念日」としている。

はとバス東京遊覧運行開始

昭和24年3月19日、はとバス「東京半日Aコース」の運行を開始。
「東京半日Aコース」は、発着地や遊覧ポイントの変更はあるものの、現在も運行されています。

だれかの誕生日

いとうせいこう 

(1961年61歳、小説家,作詞家,編集者,タレント)
東京都生まれ。早稲田大学法学部卒。編集者を経て、作家、クリエーターとして、活字・映像・音楽・舞台など、多方面で活躍。音楽活動においては日本にヒップホップカルチャーを広く知らしめ、日本語ラップの先駆者の一人である。アルバム『建設的』(1986年)にてCDデビュー。他アーティストへの作詞提供、ももいろクローバーZ『5 The POWER』など多数。小説『ノーライフキング』エッセイ集『ボタニカル・ライフ』(第15回講談社エッセイ賞受賞)『想像ラジオ』(第35回野間文芸新人賞受賞)『存在しない小説』『鼻に挟み撃ち他三編』『我々の恋愛』など。執筆活動を続ける一方で、宮沢章夫、竹中直人、シティボーイズらと数多くの舞台をこなす。

ブルース・ウィリス  Walter Bruce Willis

(1955年67歳、米:俳優)
旧西独・イダー=オーバーシュタイン出身。西独駐留米軍人の父と独人の母をもち、1957年に渡米。77年にモントクレア州立大学を中退し、オフブロードウェイで活動。1980年に映画デビュー。1985年のTVシリーズ『こちらブルームーン探偵社』で注目され、88年の『ダイハード』で大ブレイク。以降、『パルプ・フィクション』『フィフス・エレメント』『シックス・センス』『シン・シティ』など数々の成功を収め、ハリウッドスターとして圧倒的な人気を博す。また、ロバート・クラフトと共同作曲した「ハドソン・ホーク」は同名映画の原案に。受賞歴も多数。日本でもダイハツやソフトバンクのCMでおなじみ。

ワイアット・アープ Wyatt Berry Stapp Earp

(1848年、米:西部開拓者,OK牧場で決闘)[1929年1月13日歿]
イリノイ州生まれ。20歳のころバッファロー狩りで生計を立てガンマンとして有名になった。1875年にはカンザス州ウィチタの保安官事務所で、1878年、カンザス州ドッジシティで保安官事務所に勤務した。
1879年9月にやり方の荒っぽさからドッジシティを追放され、アリゾナ州トゥームストーンに移り住み、農業のかたわら賭博場の胴元、売春宿の経営者になった。3か月後、兄のバージル・アープ英語版)がトゥームストーンの保安官に就任した。
1881年、アープ兄弟はクラントン兄弟をはじめとするカウボーイズ英語版と呼ばれる土着の牧童達と、「OK牧場の決闘」と呼ばれる事件を起こす(詳細は映画で)。

すこし前の今頃

LINEの利用者の個人情報が中国で閲覧可能になっていた

手軽に利用できる予約や相談窓口として様々な分野で利用されているLINEに、セキュリティの問題が明らかになりました。

2021年3月19日《テレ東Biz
LINE行政サービス停止へ 総務省LINE利用停止へ 

LINEの利用者の個人情報が中国で閲覧可能になっていた問題を受け、政府はきょう、LINEを通じて提供している行政サービスを停止する方針を決めました。 このうち、総務省では職員の採用活動のほか、意見募集などでLINEを使っていますが、運用を停止する予定です。 また、職員に対してLINEのような外部サービスを使って業務上の情報を扱わないように注意喚起をしました。 一方、地方自治体でも住民からの相談やごみの収集申込など幅広い分野でLINEを使っているため、実態調査をしたうえでセキュリティー対策をする方針です。《テレ東Biz》